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今回は、不安を解消する具体的なアクションとは何かです。
前回投稿した「老後資金はいくら必要なのか？」「2,000万円という具体的な数字がどのように出たのか」のおさらいをしましょう。

最近よく耳にしたり、目にしたりするワード「人生１００年時代」「老後資金2,000万円問題」「自助努力」「年金」「資産形成」・・・

2019年6月、金融庁が公表した、公的年金以外に老後資金2,000万円が必要との報告書が話題を集めました。
具体的な2,000万円という数値が出たことで、メディアでも大きく取り上げられ世間もざわつきました。

金融庁が2019年6月3日に公表した金融審議会の市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」（以下報告書）の内容が大きく取り上げられたのです。
（こちらの報告書、とても分かりやすい文章になっているので、お時間のある方は金融庁のホームページにアクセスし、右上の検索できるところで上記の報告書名を入力すると検索することができます。）

資産には様々な前提を置いて計算することになるので、自分自身の前提とは異なる場合があります。その前提のひとつに、寿命があり、これは誰にも分からないことなので、計算をすることはできないのです。
現在、平均寿命は男性約８１才、女性約８７才です。
現在の高齢者は昔に比べて格段に元気で社会で活躍し続けているかたは多い。これは素晴らしいことであり、社会全体にとっても望ましいことです。しかしながら、寿命が延び、活動し続けるということは、それだけお金がかかるということを意味します。
余暇活動を楽しむなど心豊かな老後を楽しむためには、健康と同様にお金も重要です。

「夫６５才以上、妻６０才以上の夫婦のみの無職の世帯では、毎月の不足額の平均は約５万円であり、まだ２０～３０年の人生があるとすれば、不足額の総額は単純計算で1,300万円～2,000万円になる。この金額はあくまで平均の不足額から導き出したものであり、不足額は各々の収入・支出やライフスタイル等によって大きく異なる。」

老後の不安項目について調査した結果をみると、２０代～５０代の年代別老後不安１位は『お金』。
こうした漠然とした老後資金の不安に対して、どのように対処すればいいかというと、具体的なアクションに考えを巡らせ、自分の数値を知ることで余計な不安は解消することができます。

老後資金2,000万円問題は、本当に2,000万円がいるとかいないに関わらず、多くの人にとって、資産形成、将来について真剣に考えるきっかけになったのではないでしょうか？
現代はピーク時に比べ、退職金も減少傾向にあります。また、働き方も多様化してきているので、退職金がない場合もあります。
年金制度が将来どのように機能していくのか、一国民として目を光らせておくことも大事ですが、そればかりにとらわれて、「本当に大切な備え」をおろそかにしてしまうのは本末転倒です。

自らがどんなライフプランを描くのか、ライフプランを見える化することで、自らの望む生活水準にに照らして必要となる資産や収入が不足となるなら、各々の状況に応じて就労継続の模索や支出の再点検・削減、そして保有する資産を活用した資産形成・運用といった『自助』の充実をお行っていく必要があるといえます。
まずは、自分自身がどんな生活を送りたいか？それには毎月いくらあれば実現できるのかを考えてみませんか？

お客様のメリットが最優先。
それが私達のポリシーです。

世代や家族構成、置かれている状況によって、
本当に必要な保険はひとそれぞれ違います。
だからこそ検討するときは、
「複数比較できるプロ」に相談することが大切です。

一生を見通し、あなたの人生プランに最適な保険を。
まずはお話をお聴きした上で、細かい商品内容のご説明、
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初めての方にも安心です。

ほんとうに必要な保険を保険のみなおし
あのときはいいと思ったけれど本当に大丈夫？
時代の変化とともに保険も変化しています。
中には不要な保険を掛け続けていることも。
お金を捨てないためにもみなおしが必要です。

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